小型艇を用いた戦略

小型艇を用いた戦略

テロ対策戦略の強化に関して、スリランカ海軍の経験から学ぶ海洋国家への教訓

アレックス・カーター(Alex Carter)中佐/米国陸軍&ダミアン・フェルナンド(Damian Fernando)大佐/スリランカ海軍

他国と海上国境を分かつ国はすべて、自国の対テロ戦略の一環として、海上および海岸から侵入するテロ脅威に対抗するための計画を策定する必要がある。こうした海上国境防衛の計画を欠いた戦略は、本質的な不備があるだけでなく、危険なほどに不完全と言える。

利便性か無知、またはその両方から、より簡単かつ地上領域を定義しやすいという理由で、海洋領域の微妙な意味合いと脅威が考慮されていない対テロ戦略が非常に多い。

多くの場合、海上を標的としたテロリストが計画・実施する攻撃は、壊滅的な影響を及ぼす。スリランカ海軍が海上でテロリストと対戦した経験で、小型艇を使用して水上でテロリストの脅威に対抗するという方法により、規模の大小を問わず海軍が対テロ戦略の有効性を改善する方法に対する洞察を得ることができる。

海洋の利用と「群れ(スウォーム)戦術」 

海上テロ行為の動機と発生の可能性は、テロ組織の政府による後ろ盾の有無と程度、他のテロ組織とのネットワーク関係の状態、麻薬密売への関与程度、テロ活動の基盤となる安全な隠れ家の有無など、いくつかの要因により測定することができると、ビクター・アサル(Victor Asal)とジャスティン・ヘイスティングス(Justin Hastings)が 2015 年のジャーナル「Terrorism and Political Violence(テロと政治的暴力)」で述べている。こうした要因のいずれかにより、またはその複数が絡み合い、テロ組織が暴力を通じた政治的目標を達成するための海事戦略を開始する、または完成させることになる。

内戦中の 2007 年 9 月、トリンコマリーの海軍基地に入港する軍艦サムデュラ (Samudura)を見守るスリランカ海軍水兵。 AP 通信

海上テロ攻撃には多くの形態があるが、陸上隊でも熟練ダイバーを使えば簡易爆破装置を船舶に設置でき、戦闘艇や特攻艇、さらには機雷も利用することができる。ジェーンズ・ネイビー・インターナショナル(Jane’sNavyInternational)に記載されたローハン・グナラトナ(Rohan Gunaratna)セキュリティアナリスト著の 2001 年報告書によると、利用される技術はスピードボート、スキューバ、シースクーターなど多岐にわたる。ある調査では、ハマス、アルカイダ、アブ・サヤフ、タミル・イーラム解放の虎(LTTE)など 15 のテロ組織が、1998 年から 2005 年の間に少なくとも一度は海上攻撃を実施していると、アサルとヘイスティングスは記述している。

多くのテロリストにとって、明らかに海洋は組織の目的を支える活動や作戦を遂行する上で魅力的な場所である。米国ヴァージニア州クオンティコ海兵隊基地内に所在する海兵隊大学校の研究員、ノーマン・シガー(Norman Cigar)博士によると、海洋は軍艦、石油プラットフォーム、港などの高価値な海上標的への攻撃舞台となり得る。シガー博士が 2017 年 5 月のモノグラフ「TheJihadist Maritime Strategy:Waging a Guerrilla War at Sea(ジハード海事戦略:海洋で繰り広げるゲリラ戦)」で説明しているように、海洋は接近経路、シーレーン(SLOC)、経済的資産としても役立つ。

テロリストは海洋を利用して機器や人員をある場所から別の場所に定期的に移動させることができるだけでなく、避難経路としても利用できる海洋は、テロリストにとって陸上戦の後に迅速にその地域から逃げる手段ともなり得る。経済的には、海上密輸、人身売買、違法石油出荷、他の石油関連取引などの違法行為を犯して利益を得るテロリストにとって、海洋は資産ともみなすことができると、同博士は説明している。

前述の理由と動機が絡み合い、長年にわたってテロ組織は高価値の海上標的に対する多くの攻撃に成功してきた。最も著しい事例は、2000 年に発生したアルカイダによる米艦コール襲撃事件で、17 人の米水兵が死亡している。もう1つは 2002 年にアルカイダが爆発物を搭載した小型艇を使って成功したフランスの民間石油タンカー、ランブール襲撃事件である。イエメン沖12海里の地点で発生したこの襲撃事件では、乗組員1人が死亡し、12 人が負傷を負っただけでなく、72 キロを超える海岸線に沿って 9 万バレルの原油が流出した。2009 年と 2011 年にはパキスタンの海軍施設がテロ攻撃を受けており、2015 年にはアルカイダかイラクのイスラム国(ISIS)系の組織がエジプト海軍艦艇を攻撃している。

しかし、LTTE と戦ったスリランカ政府の経験は、テロリストによる海上攻撃に関する豊富な資料と記録として残っている。ジェーンズ・ネイビー・インターナショナルが伝えたところでは、LTTE の高度な軍事的有効性により、スリランカ海軍の沿岸哨戒艇、海洋哨戒艦、高速戦闘艇、小型砲艦の約 3分の 1 が破壊された。

海軍のテロ脅威対策戦略の一環である小型艇の概念に従ってテロ対策訓練を実施するスリランカ海軍水兵。スリランカ海軍

LTTE は「近代的な戦闘装置を組織の部隊に供給するための安全なシーレーンを必要としており、またスリランカ軍、政府、経済を攻撃するために海洋の開けた演習場を使用した」ことから、同組織は元からこの壊滅的なテロ作戦を海上で実施するつもりであった可能性が高いと、2011 年 9 月のスモール・ウォーズ・ジャーナル(Small Wars Journal)でポール・ポヴロック(Paul Povlock)博士が述べている。スリランカ海域で初めて発生した海上テロ行為は、LTTEが 1990 年にスランカ海軍監視司令艇アビータ(Abeetha)とエディサレイン(Editharain)に対して仕掛けた最初の自爆作戦である。2006 年のジェーンズ・ネイビー・インターナショナルの記事によると、1994 年にもスリランカ海軍哨戒艦に対する自爆攻撃が発生している。この駆潜艇級の艦艇、サーグラワルデネ(Sagarawardena)はスリランカ最大の軍艦である。1998 年には、LTTE の攻撃によりスリランカ海軍の艦艇が損傷を受け、50 人以上のスリランカ兵士が死亡している。また、LTTE が
特攻艇によりスリランカ海軍艦船を 7 回にわたって攻撃した 2000 年には、高速戦闘艇4隻が破壊され、13 人の水兵が死傷した。スリランカ国防省によると、2006 年には LTTE の特攻攻撃が 9 回発生し、内水哨戒艇と沿岸哨戒艇 6 隻が破壊され、58 人の水兵が死傷している。こうした事例における重要な戦場戦術は、目標を圧倒するように設計されている「群れ戦術」 を用いた非対称戦争である。ジャスティン・スミス(Justin Smith)著者は、LTTE は「多くの場合、戦闘艇の中に紛れて特定不可能な特攻艇を群れ戦術と特攻攻撃に用いる」と、2011 年版のスモール・ウォーズ & インサージェンシーズ(Small WarsInsurgencies)で述べている。海上におけるテロ脅威への対処に頭を悩ませている他の海軍にとって、群れ戦術を理解することが非常に重要となる。

2000 年発行のランド社の研究「Swarming and the Future of Conflict(群れ戦術と紛争の未来)」によると、群れは古くから存在する戦闘戦術で、今日ますます利用されるようになってきている。同研究では、群れた組織は通常、自律的または半自律的な行動、脈動する持続可能な力や火を用いてあらゆる方向から仕掛ける協調的な打撃方法、撃退能力と接近能力、および敵の結束を乱す能力を発揮すると説明されている。また、軍事的な群れ戦略により、通信やネットワークの観点からだけでなく、地理的または物理的な観点から適切に接続される多数の小規模部隊を使用して、さまざまな方向から標的を攻撃できるとも述べられている。さらに同研究には、動物界に見られる狼群または第二次世界大戦時のドイツの U ボートや日本の神風特攻隊のように、テロ組織は正確な瞬間に正確な場所に集合して開放水域や公海に群がり、打撃を与えたらすばやく撤退することができるとも記されている。

同研究は、その含意として「軍隊は接近戦闘能力と教義を再検討する必要があるかもしれない」と指摘している。たとえば、ヒズボラのようなテロ組織は、南レバノンでイスラエルの奇襲隊襲撃に対抗するために群れ戦術を用いてきた。これが、南レバノンからイスラエルが戦術的撤退を余儀なくされた理由かもしれない。つまり、イスラエルは敵の群れ戦術に対応することができなかったということである。

群れ戦術は従来型の軍隊にとっては型破りな戦術である。これは、世界中の海軍が海上のテロ脅威と戦う上で直面する課題において特に言えることである。LTTE による海上テロ攻撃を何度も経験しているスリランカ海軍は、LTTE の群れ戦術に対抗するための教義と戦術の開発に取り組んできた。LTTE の小型艇に対抗してきたスリランカ海軍の経験は、この種の戦闘に苦悩している他の海軍にとって良い教訓となるはずである。

スリランカの経験 

スリランカの海洋問題は広範に渡る。2016 年、ダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究所 (DKI APCSS/Daniel K. Inouye Asia-Pacific Center for Security Studies)のクリストファー・スネッデン (Cristopher Snedden)博士は、「南アジア地域は、エネルギーを含め、南西アジアからマラッカ海峡経由で産業が盛んな他のアジア地域に行き交う膨大量の貿易にとって重要なシーラインの上に位置している」と述べている。そのため、インド洋におけるスリランカの戦略上の立地条件は、同地域にとってだけでなく、スリランカのすぐ南にある海上交通路を行き交う世界中の多くの商取引にとって大切であることから、この経済的利益を守る上で強力な海軍が最も重要となる。

内戦終結の 2 ヵ月前に当たる 2009 年 3月、コロンボ近くのデヒワラの海岸を巡回するスリランカ海軍水兵。 ロイター

海事の観点から、2 つの海軍が海上で交戦するという従来型の海軍紛争としては、1982 年に英国とアルゼンチンの間で発生したフォークランド紛争が最後の事例となる。今日、ほとんどの海軍は海上で攻撃者を撃退・破壊するという従来型の戦闘を経験していない。1982 年以来、インド太平洋地域においてある意味で海軍戦闘作戦に従事した海軍は世界でスリランカ海軍のみである。この戦闘は明らかな脅威である LTTE に対するものであった。1983 年に勃発したスリランカ内戦中、スリランカ北部と東部にタミル人の独立国家タミル・イーラム建国を謀った LTTE と政府が交戦状態となり、従来型の方法や奇抜な戦法で陸海戦闘が 26 年間にわたって続けられた末、2009 年にスリランカ政府が LTTEを制圧して内戦の幕が閉じられた。

内戦中、スリランカ海軍およびスリランカ政府と戦うために相当な海軍能力を蓄えていた LTTE の艦隊には、運用、物流、通信、情報などの部門の任務を担うおよそ 4,000人の乗組員が配置されていた。スモール・ウォーズ・ジャーナルでポヴロック博士が述べているように、艦隊は特有の方法で建造された繊維ガラス製高速戦闘艦、4 人乗りのスリッカ(Thrikka)級艇、6 人乗りのスッダイ(Suddai)級艇、ムーライ(Muraj)級艇、海上標的への特攻攻撃に使用する 2 人乗りのイダヤン(Idayan)小型艇などで構成され、イダヤン級の小型艇を除くすべての艦船に少なくとも 1丁の重機関銃が装備されていた。イダヤン級の小型艇には標的への着弾時に爆発するように設計されている爆薬が搭載されており、小型艇はいくつかの良好な戦術上の理由に基づき意図的に使用されていた。

ほとんどのセンサーで検知が困難となる小型艇は、身を隠して目立たないように水面を進むことができる。また、1艇でも複数でも小型艇は動かすのが容易であるため、海上・商業プラットフォームに対する攻撃の時間、場所、モードを柔軟に選択できるだけでなく、普通の漁船や個人用の水上ボート、遊覧船、または他の特別設計の高速小型艇は簡単に危険な特攻艇に改造できるため、こうした船に爆発物を搭載して大きな打撃を与えるという手段もある。小型艇にはまた、輸送のための海上交通路や従来から多数の船舶が集まる場所といった狭い場所でも容易に低速操縦できるという利点があり、爆薬などで重装備すれば、標的にとって最も不都合な時間と場所で広範囲にわたる打撃と破壊を実現することができる。

海上で激しい打撃を与えるための壊滅的な群れ戦術にとって、小型艇は最適かつ致命的なツールとなる。小型艇なら混雑した場所で漁船を装い、商船を容易に攻撃できる。世界の商取引の大部分は海上で行われているため、石油タンカーやケミカルタンカー、さらには旅客船やクルーズ船にこうした攻撃が仕掛けられた場合は、政治的にも経済的にも多大な影響が及ぼされる。コロンボはスリランカの商業の中心地で最も活発な港であり、テロ組織は小型艇を使用して、マースク・トリプル E 級などの大型コンテナ船を損傷または撃沈することで、簡単にスリランカの国際海上貿易を危険に曝すことができる。港口などのチョークポイントで小型艇を用いて海軍艦隊を狙うことも可能である。数日遅れただけでも混乱が発生する港湾運営が数週間も滞れば、その被害は壊滅的なものとなる。

海を渡ってスリランカ海軍を襲った LTTE の小型特攻艇により壊滅的な影響が発生したことで、同海軍はその戦略と教義の変更を余儀なくされた。新しい装備と戦術に基づき、スリランカのワサンタ・カランナゴダ(Wasantha Karannagoda)大将が「小型艇の概念」と呼ばれる創造的なアプローチを開発したと、スミス氏はスモール・ウォーズ&インサージェンシーズの記事の中で述べている。実質的に、この新しい戦術は「ゲリラ以上のゲリラに(out-guerrilla the guerrilla)」なる手法であると、ポヴロック博士は説明している。一部のイダヤン特攻艇を含む LTTE の群れ戦術に対抗するには、小型艇を用いた新戦術が是が非でも必要となった。スリランカ海軍の教義は、LTTE の小型特攻艇に対してより多数の小型艇で対抗するという方向性になった。「群れ」対「群れ」である。小型艇の概念は LTTE の群れ戦略と特攻戦術に高速かつ重装備の内水哨戒艇で対抗する
ものであると、スミス著者は述べている。

2018 年 4 月、スリランカの主要コロンボ港で警備に当たる海軍兵士。 ロイター

LTTE との戦闘作戦に参加した著者の 1 人によると、スリランカ海軍の戦略と小型艇の概念の背後にある考え方は、第一次世界大戦中に英国の技術者によって開発されたランチェスターの法則の影響を大きく受けている。同理論では、本質的に死傷者比率は戦闘力比率とは逆方向に変化すると定められている。つまり、敵の数を上回る軍のほうが少数軍よりも負傷者数が少なくなると予測できるわけである。同法則ではまた、近代的な武器により遠距離から作戦を実施できるようになったことから近代的な戦闘力を備える軍は 2 倍強力となるため、近代戦では戦闘の性質が劇的に異なることが示されている。同理論と一連の原則が、スリランカ海軍の小型艇隊の創設と実現の裏付けとなっている。

小型艇の概念を実現するため、2006 年から士官と水兵の募集を開始した同海軍は、まず特殊舟艇部隊(SBS)、続いて速攻舟艇部隊(RABS)と、2種類の部隊を設立している。ポヴロック博士によると、SBS の新兵は米国海軍特殊部隊シールズ、米国陸軍特殊部隊、インド海軍コマンドなどから高度な訓練を受けている。部隊の任務は、小型艇を用いて LTTE の領土内の偵察と監視を行うことである。RABS の新兵は小型艇を操縦し、LTTE 海上部隊 (シー・タイガー)との交戦時に最大 30 艇を使用して群れ戦術を行使できるように訓練された。結果として、LTTE が不利となり、スリランカ海軍への攻撃が着実に減少し、その後 2006 年から 2008 年にかけて激減した。同博士の言葉を借りれば、小型艇戦略が「シー・タイガーを粉砕」したのである。実際、スミス氏も、「政府の勝利における極めて重要な要素は、SLN [スリランカ海軍] が成功裏の海上阻止戦略を発展させたことである」と著書で述べている。

進むべき道

スリランカ海軍はその後も短期・長期的視点で改善の評価と計画を続けている。スリランカの経験は、特に海上に関する従来型の脅威や新しい形態の脅威に直面している発展中の海軍を持つ国々にとって有益となる可能性がある。

スリランカ海軍は小型艇隊を増設し、その海軍能力を最大化することで、意図的に海軍艦隊の規模と範囲を調整することを選択した。たとえば、小型艇と大型艦艇を組み合わせるという概念により、海軍はフリゲートや戦艦などの従来型の艦艇の保護を強化しながら、小型艇を用いて海上のテロ攻撃に対応する防衛能力を高めた。

漁業共同体は海上における自身の役割の重要性に対する意識を高め、不審な行動や違法な活動をもっと用心深く特定して報告する必要がある。こうした行動を法律で厳しく義務付けるべきである。地元の漁師と漁船を適切に審査・認定することで、多くの闇市場活動を抑制できる。この海軍の意識向上と協力、教育、連携という姿勢に沿って、沿岸警備隊や警察もお互いに各機能を理解し合うことができ、改善を図ることができる。おそらく、脅威シナリオに基づく共同演習に参加して、統合共同能力をテストするというのも名案である。

2017 年 8 月、記者会見に応じる スリランカのトラヴィス・シンニア  (Travis Sinniah)中将 AFP/GETTY画像

対話共有の機会を増やすことも安保にとって重要となる。スリランカはガレ対話(Galle Dialogue)と呼ばれる国際海事シンポジウムを毎年開催し、海上テロ脅威について議論する場を設けている。南アジア地域の観点からは、この題目を南アジア地域会議(South Asian Regional Conference)の議題として取り上げ、二国間・多国間協定と資源共有協定につながる議論の機会を設けるべきである。

他の発展途上国と同様に、スリランカはインド、日本、韓国、米国などの提携諸国と協力して世界規模のテロ脅威対策において協力を図るため、共同訓練、教育、情報共有を追求することができる。

古代中国の軍事思想家、孫武の言葉を借りれば、「故に用兵の法は、其の来たらざるを恃むこと無く、吾れの以て待つ有ることを恃むなり。其の攻めざるを恃むこと無く、吾が攻むべからざる所あるを恃むなり (用兵の原則として、敵が攻めてこないのをあてにするのでなく、いつ攻めてきても迎え撃てるように態勢を整える)」である。

テロ対策戦略というものは、政府が考慮する必要のある脅威に基づいて変化する。これまで地上領域は多くのテロ事件の現場となってきたが、将来的には敵が海洋領域に目をつける可能性がある。海上で LTTE と交戦したスリランカ海軍の経験により、商港、港湾、水路、さらには外洋へのテロ攻撃が発生する可能性が現実みを帯びる。これは、もはや「可能性」ではなく、「現実」である。最悪の事態に備えて自国海軍の規模の変更、再装備、調整に取り組んでいる発展途上国は、小型艇を用いてこうした脅威に対抗するという案に共鳴するはずである。これはハイテクである必要も、きらびやかである必要もない。

この記事で表明されている見解や意見は著者自身の考えであり、スリランカ国防省や米国政府機関の公式の方針や立場を反映するものではない。

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